特定非営利法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会の会報誌
米国・FPA提携誌/日本版FPジャーナル「Journal of Financial Planning」10月号の
Book Review（知識の吸収や情報収集、実務・研修の場でのツールとしてお役立てください）にて拙著「現役社長・役員の年金」を取り上げていただきました。
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（以下引用です）
メール相談を中心に、毎月100人以上の経営者の老齢年金相談に応じている著者によると、社長や役員は65歳以降も現役として活躍している人が多いが、年金に対する誤解により、損をしたりトラブルになるケースも目立つとか。よく受ける質問への回答、よくある誤解への注意喚起を中心に、「65歳未満」「65歳から」「70歳から」に大別し、社長の年金、在職老齢年金の基礎知識、年金を不正受給しないための注意点などについて解説している。（ここまで引用）
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日本ファイナンシャル・プランナーズ協会HPにおいて公表されているところによると、2017年10月1日現在で、個人会員数 197,355名、法人賛助会員数は85社（認定教育機関数45社）だそうで、個人会員の一人である私の元にも毎月この会報が届いています。
10月号では、「小規模企業白書2017年版」（中小企業庁編）や「男女共同参画白書平成29年度版」（内閣府著）を含み全部で5冊が掲載され、年金本としてはこの本1冊だけが紹介されています。
なじみのある紙面上で自著が紹介されているのを見ると、感慨深いものがあります。
多くのFPさんにご活用いただくことで、社長の年金に関する誤解やトラブルが減れば嬉しいです。